「重傷者が増えない現実」・古河市で筋肉を軟らかくして痛みを改善する口コミでおすすめの治療院！！！

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総和治療院
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おはようございます！

《第２波へ問われる戦略》《第２波も視野に金融政策を》　　

例えば日本経済新聞は6月下旬以降、

「第2波」が来ることが既定事項であるかのように報じている。

新聞もワイドショーも、「第2波に備えよ」一色である。

確かに、この1ヵ月で5400人の新規感染者がいると聞くと、

不安になるかもしれない。

しかし、感染者の数ばかりに気をとられ、

その意味するところを考えずに、

ただ危ないと騒いでばかりでは、

ことの本質を見誤る。

「感染者が増えているから危険」という固定観念も、

状況が変わり、すでに通用しなくなっているのだ。

着目すべきは、7月に重症者は全国で17人しか増えていない一方、

新規感染者の8割を30代以下の軽症者と無症状者が占めているという事実だ。

これについて、「2週間は様子を見なければ、

本当の重症者の数はわからない。

時間が経って重症化する人がいるから、

これから増える」と主張する人もいるが、

その見方はかなり疑わしい。

「第１波」がやってきた3～4月を思い出してみてほしい。

医療機関が逼迫し、病院側もコロナを恐れて、

患者の「たらい回し」が前年同期比で5倍にも増えた。

診察を受けられず、症状が重くなってようやく陽性判定を

受けた人の中には、10日から2週間で命を落とす人もいた。

3月末に70歳で亡くなった志村けんさんも、そうした犠牲者のひとりだ。

しかし現在では、あのときのような「医療崩壊」は起こりようもない。

重症肺炎の治療に使われる「ECMO」利用者を見ると、

4月末に全国で57人だったのが現在は6人。

人々が医療機関に殺到しているわけでもない。

東京都に限っても、「第1波」での重症者は

最大で89人にのぼったが、現在はたったの8人しかいない

日本総研調査部主席研究員は、こう指摘する。

「緊急事態宣言が出された4月は、

まだホテルなどでの軽症者収容体制も乏しく、

医療施設がパンクしやすかった。

しかし現在は、例えばクラスターが発生した鹿児島でさえ、

確保されている病床数が440床に対して入院患者が

120人ほどと、幸いにもまだ余裕があります。

さらに東京都についても、現在の入院患者数は721人だが、

少なくとも2800床のコロナ対応病床が確保される見通しで、

使用率は現時点で3割に満たないのだ。

都の新規感染者数が1日100人を超えるようになったのは、

7月2日、もう2週間以上前のことだ。

「時間が経てば重症化する人や死者も増える」というなら、

現時点ですでにそうなっていないとおかしい。

京都大学大学院医学研究科の教授が語る。

そもそも、これまでに亡くなった人のほとんどが高齢者か、

糖尿病などの基礎疾患がある人です。

院内感染が起きた永寿総合病院では43人、

老人ホーム・藤和の苑では16人が亡くなっており、

こうした人がコロナで死ぬリスクが

いかに高いかが分かるかと思います。

国内の累計死者984人中、70代以上は820人で84％。

今回増えているような、市中のクラスターで感染した若い軽症者が、

あとから重症化して亡くなったという事例はないのです。

いま重症者がいないのに、これから死者が増えるはずもない。

「これから重症者と死者が増える」と思い込んでいる人は、

現実をよく見たほうがいいだろう。

順天堂大学医学部免疫学特任教授も、こう見解を述べる。

東京には1400万人が住んでいますから、

感染者が毎日100人増えているといっても、14万人に1人の割合です。

若者を中心に、夜の街で陽性者が

見つかりやすくなっている事情もあるでしょう。

そのうえ大半は自覚症状がありません。

死者が多数出た3～4月は、中高年の感染者から家族内感染が起こり、

さらにその勤務先である高齢者施設や病院などで広がって、

事態が深刻化したわけです。

（「週刊現代」2020年7月25日号より）

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