「危ない食品添加物」・古河市で筋肉を軟らかくして痛みを改善する口コミでおすすめの治療院！！！

おはようございます！

パンや惣菜、お菓子に飲料水まで、

食品のﾊﾟｯｹｰｼﾞ裏を見れば

多数の添加物名が羅列されている。

なんとなく体に悪そうだから—そんな理由で、

同じ食品でも『無添加』と書かれていれば、

ついついそちらを手に取ってしまう人も多いはず。

だが、今後それはできない。

国を挙げて『無添加』の表記を消したからだ。

これを機に危険な添加物を知っておきたい。

パッケジの変更が不可避、

健康志向の高まる現代社会にあって、

時代に逆行するガイドラインと言うほかない。

消費者庁は3月、

『食品添加物表示制度』の改正を発表。

誤解を招く恐れのある食品表示の10類型を列挙し、

それらを規制する方針を示した。

この類型のひとつとして、

食品メーカーは今後、商品パッケージに

『無添加』の表記を使用できなくなり、

『着色料不使用』など『〇〇不使用』の文言を

目立つ形で使用することも禁止される。

適用されるのは今年4月以降の製造分から。

なぜこうした制度改正が行なわれたのか。

食品ジャーナリストが指摘する。

食品表示法は加工食品に保存料や

着色料などの添加物を使った場合は

商品パッケージに記載するよう

義務付けていますが、

『無添加表示』や『〇〇不使用』に

ついては規制が曖昧でした。

『国が認めた添加物は安全』

という前提に立つ消費者庁は、

一部メーカーが『無添加』や

『不使用』を全面的に打ち出すことは、

”添加物を使っている食品は危ない”という

誤解を招く怖れがあると判断した。

そうした誤解を防ぐためのガイドライン策定です。

多数の添加物を使用する大手食品メーカーが、

他社の『〇〇不使用』という表記に

クレームをつけた例が過去にあります。

そうした企業ほど、

今回の改定には賛同しているはずです。

一方で、無添加を売りにしてきた

食品メーカーには混乱が広がっている。

商品パッケージの

変更を余儀なくされる上、

中小の食品メーカーは販路が

閉ざされる懸念があります。

（「週刊ポスト」2022年05月20日号より）

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