「病院に行けば行くほど日本人は死ぬ」・古河市で筋肉を軟らかくして痛みを改善する口コミでおすすめの治療院！！！

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総和治療院
茨城県古河市関戸1289-5
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おはようございます！

コロナパニックは、

思わぬ”副反応”を日本にもたらした。

病院に行く人や治療を

受ける人が減ったということ。

それと同時に、前年から

1万5000人もの死者が減ったということ。

コロナ禍で浮かび上がった真実と、

いまこそ向き合うときた。

北海道・旭川医科大学病院で

新型コロナウイルスの患者の対応を巡り『内紛』が勃発。

学長と対立し、解任された元病院長が2月1日、

大学側に解任の撤回を求める要請書を提出した。

ことの発端は昨年11月。

旭川市の吉田病院で新型コロナの

クラスターが発生したことだった。

感染者と死者が急増し、

地域医療に崩壊の危機が迫るなか、

基幹病院である旭川医科人学病院は、

頑として吉田病院のコロナ患者を

受け入れようとしなかった。

旭川医大の学長が、

『あの病院が完全になくなるしかない』

『患者を受け入れるなら、お前（元病院長）が辞めろ』と発言し、

患者の受け入れを拒否したと報じられました。

患者を受け入れると、

感染症対策のため病床の稼働率が下がることを

嫌ったとみられています。

医療経済ジャーナリストが言う。

新型コロナ患者を受け入れると、

病院は感染対策を徹底的にせねばならず、

経営リスクを背負い込むことになる。

つまり、手術や受診が抑制されるので、

”売り上げ”が減ることにつながるんです。

新型コロナ患者を受け入れていない病院でも高齢者を中心に、

コロナ感染を恐れた『受診控え』が発生。

日本病院会らの調査によると、

回答のあった全国1459病院では昨年4～6月で、

利益率が平均10％前後落ち込んだ。

大病院が患者を受け入れず、

通院する一般人も激減するな受診控えが増加したことで、

国民の健康状態が悪化し、

死者が増えるかと思いきや、

逆に死者が減少したのだ。

1月19日に発表された厚労省の

人口動態統計速報によると、

昨年１～11月の死者は約125万人で、

前年同期比で約1万5000人も減少した。

第3波で12月に新型コロナの

死者が急増したものの、

年間を通しての死者数は

11年ぶりに前年を下回るとみられる。

世界はまったく逆で、

アメリカでは昨年3月中旬から11月の死者が、

過去の統計などから

予想された死者数を約36万人上回った。

イギリスの昨年の死者も過去5年間の平均を

もとにした推計値を8万人ほど超えた。

なぜ、日本では新型コロナ発生にもかかわらず、

死者が例年よりも減ったのか。

『医者に殺されない47の心得』の著者の医師が指摘する。

病院で医師の診察や手術を受ける際には、

医療ミスや過剰医療によって患者の

状態が悪化するリスクがあります。

新型コロナで受診者が減ったため、

そうしたリスクが減ったことが死者の減少を

もたらした可能性があります。

多くの医師は患者を救うため命がけで治療を施している。

しかし、前年比の死者が

１万5000人も減ったという事実は、

『病院に行かない方が死者は減る』という

不都合な真実の可能性を示すものだ。

本来、病気を治す場であるはずの病院が

はらむ『死のリスク』とは何なのか―。

（「女性セブン」2021年02月18日・25日号より）

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